��久保豊教授が宮本賞受賞者への指導体験を紹介

日中関係学会シンポジウムで

【日本僑報社発】日本日中関係学会（会長・宮本雄二元駐中国大使）主催のシンポジウム「これからの日中経済交流について〜若者が考える〜」が５月14日、東京・文京区の拓殖大学文京キャンパスで開かれた。第４回「宮本賞」の学生懸賞論文集『日中経済交流の次世代構想』は、同シンポジウムの開催に合わせて刊行された。

今年の入選作のうち、最優秀賞「日中経済交流の次世代構想〜華人・華僑の新しい日本展開をめぐって〜」と、優秀賞「日本企業は中国リスクをどう捉えるか〜中国労働者の権利意識に関するアンケート調査からの示唆〜」の２本がそれぞれ日本大学商学部の２チームによる力作だった。作品はいずれも学生懸賞論文集シリーズ第２弾に収められた。

学生たちを指導した同大学商学部の��久保豊教授は会場で、学生たちの研究論文への新たな取り組みを紹介。

ゼミで論文集（シリーズ第１弾）を徹底分析すると、入選作の多くが取材やアンケート調査といった実証のための活動に力を注いでいたことがわかった。それを踏まえて「学生たちは自分たちの研究スタイルを活動的なものに変化させた。２チームの論文が入選できたのは、論文集の徹底分析が奏功したことが大きい」と強調。

その上で、「論文のタイトルを見ればわかるように、若い学生たちのアンテナは、10年後、20年後の日中関係のゆくえを占ううえで、この上なく重要だ。若者には若者の鋭い感性がある点は見逃せない」として懸賞論文の活動と、若者たちの豊かな感性の一端がうかがえる論文集シリーズの刊行を高く評価した。

日中学生懸賞論文「宮本賞」は、日中の若者が日本と中国ないし東アジアの関係に強い関心を持ち、よりよい関係の構築のために大きな力を発揮していけるように、そのための人材発掘・育成を目的として、2012年にスタートした。

テーマは「日本と中国ないし東アジアの関係に関わるもの」と幅広く設定している。

第４回の応募数は「学部生の部」で24本、「大学院生の部」で27本。中国大陸の大学からも数多くの応募があった。論文のレベルも年々、高まっており、日中の若者がいま何を考えているか、存分に知ることができる。

　

※『日中経済交流の次世代構想―学生懸賞論文集』

http://duan.jp/item/223.html