『日中関係は本当に最悪なのか』

『中国研究月報』12月号が紹介

日中経済発信力プロジェクト編『日中関係は本当に最悪なのか――政治対立下の経済発信力』（日本僑報社刊）が、一般社団法人中国研究所の月刊誌『中国研究月報』2015年12月号の「書籍紹介」コーナーで紹介された。

評者の川上哲正氏（中国研究所理事）は、本書について「横溢する排外主義のメディア言説に真っ向から立ち向かおうとする日中経済人の発言集である」と紹介。

その上で「労働コストの上昇、高齢化や都市化、農業の近代化等、中国経済が抱える問題とそれに対処する政策に日本は機敏に反応すべき」など、本書に収められた日中経済人の「生の発言」をいくつか挙げつつ、「本書のあちこちで日中関係の現場にある経済人の新たな日中関係の構築をめざすエネルギーが垣間見える。（中略）本書では、中国の新しい経済状況の下、在中の日本人や日本企業が今後何に着目すべきかが率直に語られている」として本書をわかりやすく解説した。